【健康管理担当者必見】健診センター選びのポイントを解説 /健康経営にも直結します

こんにちは、ごきげんくんです！

あしたの健康づくり研究所では、衛生工学衛生管理者、健康経営エキスパートアドバイザーの免許・資格を有するごきげんくんが、健康づくりの秘訣や健康管理のアドバイスを発信しています。

健康づくり、健康管理は専門家のアドバイスのもと、個人で実践すればよいのですが、分からないことがあれば不安になるし、後押ししてくれる人がいないとちょっと心細い。
それにひとりではなかなか続きにくいですよね。

「病院は敷居が高い」「大した病気でもないのに病院にかかりたくない」
そうお考えの方もいらっしゃるかもしれません。

そこで会社の健康管理担当者の出番です。大企業では産業医がいたり、保健室があったりします。また総務課で健診の予約や国に提出する結果の集計を行う担当者がいたりします。

健康づくり、健康管理を行ううえで、実は会社の健康管理担当者という身近な存在がカギとなります。健康管理担当者には、是非従業員の健康づくりを積極的にサポートして欲しいです。

突然ですが、「健康経営」ということばをご存じでしょうか。政府も健康経営を推奨し、今や日本全国で健康経営のムーブメントが起きていますので、ご存じの方が多いかもしれません。

「健康経営」はNPO法人健康経営研究会の登録商標であり、
「企業が従業員の健康に配慮することによって、経営面においても 大きな成果が期待できる」との基盤に立って、健康を経営的視点から考え、戦略的に実践すること」を意味します。
（NPO法人健康経営研究会のホームページから引用）

従業員への健康投資を積極的に行うことで、組織の活性化、生産性の向上、従業員のモチベーションアップ、ひいては企業の業績向上につながることが期待されています。

こちらも参考としてご覧ください（NPO法人健康経営研究会のホームページから引用）

この健康経営を推進するうえで、健康管理担当者が大きな役割を担います。

前置きが長くなったのですが、会社の健康管理担当者に、健診センター選びのポイントを知っていただきたく、本記事を執筆しました。

なぜ健診センター選びが大切なのか

ここでは病院、クリニック等健診を実施する医療機関をまとめて「健診センター」と呼ぶこととします。従業員の健康づくり、健康管理は客観的なデータに基づいて行われるべきです。そして従業員の健康をはかる基準が「健診」であると考えます。

健康管理の土台となるべき「健診」を実施する、健診センターを選ぶことは、健康管理をともに実施していく際のパートナーを選ぶことと同じです。パートナー選びを間違っては堅牢な土台は築けません。

それでは、健康管理の担当者におたずねします。

「会社から近いから」
「費用が安くすむから」
「これまでずっと利用してきたから」

このようなお答えが多いことでしょう。私も健診業界で法人営業をしていた際に、幾度となく、担当者にこの質問をぶつけてきました。

健康管理のパートナーを選ぶのに、本当にそれでいいのでしょうか。
健診センターとのお付き合いを考えるうえで、よろしければ次のような視点、ポイントを是非参考になさってください。パートナー次第で健康管理の質は飛躍的に向上します。

密に連携が可能かどうか

これから解説する中で最も重要なポイントです。会社の健康管理、健康づくりの考え方に共感して協力してくれる健診センターを選ぶべきと考えます。健診を実施するだけなら、どこでも同じと言えるでしょう。

会社の課題に寄り添い、ともに改善策を考え、提案してくれるコンサル能力の高い、優秀な営業スタッフがいれば安心できます。健診前、そして健診後も一貫してしっかりフォローしてくれる体制があるかを確認しておくとよいと思います。専任の担当者を配置している健診センターはいろいろ相談しやすいですよ

医療従事者が親密で親しみやすいか

会社との窓口になってくれる営業スタッフ以外にも、現場の医療従事者の対応能力が高い健診センターは質もよく、受診者にも愛されています。

私は仕事柄、何社も健診センターめぐりをして研究してきましたが、医療従者の接遇スキルが高いところは、受診者から人気もあり、組織全体をみてもパフォーマンスが高いと評価します。

健診会場では一日に多くの受診者が受診されます。そこで機械的な対応をするのではなく、受診者ひとりひとりにしっかり寄り添えるか、受診者が相談しやすい雰囲気であるかは、やはり大切です。

従業員が満足できないのであれば、いくら近場でも、料金がやすくても、契約を見直す対象になってくると思います。

料金の請求書払いが対応可能か

対応可能な支払い方法は健診センターにより様々です。
例えば、年間30名以上の従業員が受診するような会社に対しても、
一人ずつ現金を持参し、健診当日に、健診会場で、支払いをするよう求める健診センターもあります。

システムの問題、スタッフ数の問題など各健診センターが抱える課題は少なからずあるとは思いますが、会社に大きな負担を強いる健診センターは評価が高くありませんね。

会社の経理担当者が、健診当日に受診者に現金を渡し、受診者は受診が終わるまで、その現金を各自保管する。健診が終われば、受診者は立て替えた健診代を精算にいく。
そして経理担当者がそれに応じ対応する。

どう考えても非効率です。このような現状を相談したうえで、鼻から対応出来ないと、突っぱねる健診センターは、それまでということです。
後日の請求書払いが相談可能な健診センターであるかも、精査の基準になるのではないでしょうか。

検査結果の提供がスピーディーで、データ提供も可能か

健診は、受診完了をもって終わりではありません。受診したあと、再検査、精密検査が必要な方をきちんとフォローしていくことが大切です。

受診が終わっても、なかなか検査結果表が届かなければ、健康管理に支障があります。
遅くとも受診後1か月以上たっても、結果表の提供がない場合は対応が遅いので、
早期提出を求めていいと思います。どうしても提供が遅いようであれば、健診センターを変更することを検討してもいいかもしれません。

そして提供される健診結果表は大半が紙面です。紙だと管理スペースも必要になりますし、データ管理の際に効率がよくありません。SDGｓの観点からしても最善ではありません。

もし健診センターから健診結果をデータでもらうことが可能であれば是非お願いしてみてください。
たとえ有料だとしても後の作業効率を考えると、断然データ管理の方が楽です。

会社にあわせてカスタマイズしてくれたり、それをもとに今後の健康管理のアドバイスをしてくれる健診センターであれば、大いにお付き合いをする価値があります。健診センターの作業量が増えるので、なかなか個別対応をしてくれるところは少ないと思うので、このあたりの小回りが利くとありがたいですね。

健診以外のコンテンツが豊富か

健診センターとは健診を基軸にお付き合いをするのですが、健診だけに留まらず、従業員の健康づくり、健康管理をまとめて相談できる、お任せ出来るような関係性が作れると理想的です。

「従業員の健康を考え、喫煙者を減らしたい」
「糖尿病関連の有所見者が多い」

このような健康課題の解決には会社全体を巻き込んで取り組む土壌が必要です。
従業員の健康意識を高めるために、会社としての取り組みが求められます。

例えば、健診センターが出張して「健康教室」やセミナーを実施することも効果的です。

このように健診だけでなく、総合的に会社の健康づくり、健康管理をお任せできるパートナーがいれば、健康経営の推進に有利ですよ。

さいごに

本記事では会社の健康づくりや健康管理を推進していくうえで、お付き合いするべき健診センターの選び方のポイントを5つ解説しました。

健診の実施だけをお任せするのではなく、会社と連携して健康づくり、健康管理に力を発揮してくれる健診センターが魅力的であると述べました。

私の感覚では上記のポイントに対応可能な健診センターは非常にレアであると思います。
私が法人営業をしていたときは、上のポイントを意識して、顧客である会社の目線にたち、会社の健康課題をともに解決していくことを最優先事項として、対応していました。

ぜひ、健診センターとのお付き合いの仕方を今一度考えてみてはいかがでしょうか。